自動車メーカー・マツダはタイの工場での生産体制を強化し、日本や東南アジアにも投入する新型の小型ＳＵＶを生産する計画を発表しました。

マツダによりますと、小型車を中心に生産しているタイの工場について、およそ２００億円を投資し、電動タイプを含めた新型ＳＵＶを年間１０万台生産できる体制を整備するということです。

新型ＳＵＶは２０２７年ごろの生産開始を目指し、東南アジアのほか日本にも投入される計画です。

タイ国内で電動化のニーズが加速するとともに、中国メーカーの参入が相次ぎ、マツダの去年１年間の生産台数がおよそ５万９６００台と２年連続のマイナスで、販売台数は６年続けて前の年を下回っています。

マツダでは今後、新型ＳＵＶのハイブリッドモデルを含むあわせて５車種を２０２７年にかけて現地で販売する計画です。

マツダの毛籠勝弘社長は「マツダらしい電動化商品を導入するとともに、日本や東南アジア市場を中心とした小型車の輸出拠点としての役割を強化する」としています。

【記者の目：青坂 匠記者】
「１００年に１度の変革期とも言われる自動車業界で世界的に進む車の電動化。タイも例外でなく、毛籠勝弘社長がこの１年半の間に、ＥＶの導入が急速に加速し顧客の需要が大きく変化したと振り返っています。マツダが今回の方針に踏み切った大きな背景ともなった、ということです」